鮮魚は製造部門でもあるので人時が多くなりがちです。
また効率を考えてやらないと長時間労働となり、残業時間も膨大なものになりやすいです。
売上高との関係でいう人時売上高を見ながら最適化を目指していく形になるでしょう。
ただここは各企業によって考え方があるのでそれに従ってやることになります。
なので詳細についてはそれぞれの会社の指標で考えてください。
ここでは要点を押さえた考え方のみ示したいと思います。
売上高が大きいほど使える人時は増える
当たり前ですが売上高が高いほど人件費コストはかけやすいです。
日販100万円売るならば3,000時間の人時が投入できます。（人時売上高3,333円）
かといって会社はできるだけコストを抑えたいということで鮮魚部門の人時も少なくしようとします。
人時売上高はセンターなしで3,200円もあれば優秀です。
私としてはできるだけ売上を確保できるように使える人時は使うようすべきと考えます。
ただし、鮮魚で売上が見込めで売上構成比も12％以上ある場合という前提条件付きです。
多少大きい店でも同じ人時数で運営できる
昨今のスーパーの売場面積は450坪から600坪、さらには800坪に店舗が大型化しています。
450坪も600坪も鮮魚の売場面積はいうほど変わらず、ほぼ同じ人時で運営できるからです。
大型の店の方が効率的ということになります。
多少店舗が大きくなっても実は鮮魚売場自体はほぼ変わらないということを理解しましょう。
売上高35万円以下なら採算は合わない
鮮魚の売上高が日販35万円ない場合はなかなか採算がとれません。
逆にいうとそれ以下の時は会社から人員、人時数を減らされてまともな体制が作れません。
労務管理どころの話ではなくなります。
売場もほぼ見るに耐えないものとなります。
暴論的にいうと鮮魚の日販35万円以下の場合はお店を辞めた方がいいというのが私の持論です。
人を減らされてジリ貧になっていくお店をどれだけ見てきたことか。
特に地方のスーパーでは顕著です。
なので鮮魚売上高35万円以上になるようにすることが最優先になります
まとめ
生鮮鮮魚を強化をしたいならしっかり日販35万円以上の売上を上げられる店づくりをしてください。
地域一番店になればお釣りが来るほどの利益が享受できます。
鮮魚に思い入れもなく部門損益をよくしたいだけなら鮮魚には力を入れずコストカットしてローコストオペレーションを構築すべきです。
どれだけ地方スーパーにおける鮮魚の重要性を認識するかで結果が異なります。
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